図解でわかる企業価値評価のすべて

発売日 2011.04.20
著者 株式会社 KPMG FAS
判型 A5判/並製
ページ数 224
ISBN 978-4-534-04817-2
価格 ￥2,200(税込)

企業価値評価のしくみから算出の実際、計算のポイント、これから重要となる無形資産の評価までを体系的に解説。経営戦略や事業計画立案のモノサシとして、M＆Aや投資の判断基準として、経営の意思決定に携わる人にとっての必須ノウハウが平易にわかる1冊。

≪章立て≫
第1章　企業価値評価を理解することが、なぜ大切なのか
第2章　企業価値評価を理解するための基本知識
第3章　マーケット・アプローチによる評価と実際
第4章　インカム・アプローチによる評価と実際
第5章　コスト・アプローチによる評価と実際
第6章　価値評価を行うときの留意ポイント
第7章　無形資産価値の評価と実際

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詳細

まえがき

第1章　企業価値評価を理解することが、なぜ大切なのか

1　企業活動における企業価値評価の意義　10

・ビジネスの基本は「価値」を理解することにある

2　自らのビジネス・ツールとしての企業価値評価　12

・企業は常に企業価値の向上を図ることが求められる

3　取引相手との交渉ツールとしての企業価値評価　16

・M&Aの両当事者が共有するフレームワーク

4　ステークホルダーに対する説明ツールとしての企業価値評価　18

・客観的な視点に基づき説明責任(アカウンタビリティ)を果たす

第2章　企業価値評価を理解するための基本知識

1　企業価値評価の目的　22

・M＆A、税務、係争、会計の4つの目的から必要となる

2　事業価値、企業価値、株主資本価値とは　24

・企業には異なる3つの価値がある

3　企業価値評価におけるさまざまな価値概念　26

・多くの人が納得するような価値の目安が必要

4　企業価値評価の3つのアプローチ　34

・異なる側面に注目することで、価値をより的確につかむ

第3章　マーケット・アプローチによる評価と実際

1　株式市価法による評価と実際　46

・株式を上場している企業を評価するときに用いるアプローチ

2　株価倍率法による評価(1)

　──株価倍率法とは　54

・非上場株式を評価するときの最も重要な手法

3　株価倍率法による評価(2)

　──価値算定プロセスと事例　62

・自動車部品メーカーX社の価値を算定してみると

4　株価倍率法による評価(3)

　──特定業種における株価倍率法採用の留意点　72

・金融機関やベンチャー企業で株価倍率法を用いる際は注意を要する

5　株価倍率法による評価(4)

　──時点や国によって異なる株価倍率　75

・評価基準日や評価対象企業の属する国によって株価倍率は変動する

6　類似取引比準法による評価　78

・類似したM&A事例の取引価額から倍率を算定する

7　マーケット・アプローチでの支配権プレミアム・非流動性割引　81

・株式を評価する際には、特別な価値や割引要素が考慮されることも

第4章　インカム・アプローチによる評価と実際

1　DCF法による評価(1)

──DCF法とは　88

・企業が生み出すキャッシュを評価する手法

2　DCF法による評価(2)

──価値算定プロセスと事例　96

・自動車部品メーカーX社の価値を算定してみると

3　エクイティ・アプローチに基づくDCF法とDDM法　123

・株主資本価値を直接的に算定する手法

4　収益還元法による評価　132

・一定の予想収益から株主資本価値を算定する手法

5　事業計画の分析　135

・将来の事業計画を検討することにより、評価の信頼性を高める

6　残存価値のその他の算定方法　142

・解散・清算や売却が予想される場合の残存価値の求め方

7　割引率算定に関する留意事項　144

・割引率に影響を与えるいくつかの要素に留意することが必要

8　インカム・アプローチでの支配権プレミアム・非流動性割引　149

・DCF法で算定された価値は支配権プレミアムを含んでいる

第5章　コスト・アプローチによる評価と実際

1　修正純資産法による評価(1)

　──修正純資産法とは　152

・時価と簿価の差額が重要な項目について、時価で評価

2　修正純資産法による評価(2)

　──時価修正すべき資産・負債　154

・主要な資産・負債について時価を入手し、含み損益を把握する

3　修正純資産法による評価(3)

　──税効果の取扱い　160

・再調達原価と正味売却価額のどちらを用いるかで取扱いが異なる

4　修正純資産法による評価(4)

　──価値算定プロセスと事例　162

・自動車部品メーカーX社の価値を算定してみると

5　コスト・アプローチでの支配権プレミアム・非流動性割引　165

・修正純資産法では、支配権プレミアムや非流動性割引は考慮しない

6　修正純資産と清算価値　166

・通常、清算価値は修正純資産法による評価額よりも低くなる

第6章　価値評価を行うときの留意ポイント

1　各評価手法のメリット、デメリット　170

・的確な評価のできる手法をケース・バイ・ケースで組み合わせて使う

2　評価結果に関する総合判断　174

・インカム、マーケット、コストのすべての側面から総合的に判断する

第7章　無形資産価値の評価と実際

1　無形資産とは何か　180

・事業価値を引き上げるうえで無視できない要素

2　なぜ、無形資産価値の評価が必要なのか　183

・M&A等、主に会計目的で評価が求められる

3　無形資産の評価プロセス　186

・多くの場合、企業価値評価よりも詳細な分析が必要となる

4　無形資産の評価アプローチ　188

・企業価値評価と同様の3つの手法で評価を行う

5　経済的耐用年数の推計と償却の税効果　196

・無形資産評価で留意すべき2つの事項

6　無形資産価値の評価

　──価値算定プロセス事例　198

・電機部品メーカーS社の事例でみる評価の具体的ステップ

あとがき

巻末資料　209

1．依頼資料リスト(例)

2．DCF法テンプレート(例)

3．株価倍率算定テンプレート(例)

4．修正純資産法テンプレート(例)

索引

著者プロフィール

株式会社 KPMG FAS

KPMGは、監査、税務、アドバイザリーサービスを提供する、独立したプロフェッショナルファームによるグローバルな組織体です。143の国と地域でサービスを提供しており、世界中のメンバーファームに265,000人以上のパートナーと従業員を擁しています。


KPMG FASは、企業戦略の策定、事業ポートフォリオ最適化のための事業再編やM&A、経営不振事業の再生、企業不祥事対応に係るアドバイスを通じて、企業の持続的成長のための経営管理高度化や業務改善、事業のバリューアップを支援しております。また、10の主要業種のインダストリー・グループ体制により、海外を含め、業種ごとに最新動向に関する情報や知見を集約し、各専門分野のプロフェッショナルとの連携により、ワンストップで最適なソリューションを提供します。

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