お知らせと訂正

『教養としての「民法」入門』(遠藤研一郎著、ISBN: 978-4-534-06163-8)に誤りがありました。

14ページ写真および16ページ後ろから4行目
【誤】梅謙二郎
【正】梅謙次郎

174ページ後ろから2行目
【誤】民法247条
【正】民法248条

謹んでお詫びし、訂正いたします。

『カタカナをそのまま読むだけ　パッと伝わる接客英会話』の音声データです。ダウンロードしてご利用ください。ZIP形式の圧縮ファイルです。
英語のみの音声と英語・日本語の音声をご用意しています。

1つ目のファイル(上):英語のみの音声
2つ目のファイル(下):英語・日本語の音声
(英語・日本語のトラックには「jp」がついています)

『英語が日本語みたいに出てくる頭のつくり方』(川﨑あゆみ著、ISBN: 978-4-534-06161-4)に誤りがありました。

40ページ「日本人が気づきづらい英語のルール」表中②
[誤]　②加算・不加算名詞
[正]　 ②可算・不可算名詞

謹んでお詫びし、訂正いたします。

『「本当にあった事件」でわかる金融と経済の基本』(山本御稔著、ISBN：978-4-534-06156-0)に誤りがありました。

●巻頭折込み(TOPIX・円ドル為替と「事件」)右軸メモリ

［誤］(下から)0、 50、100、150、250
［正］(下から)0、100、150、200、250

●37ページ　西南戦争

［誤］1977年(明治10年)
［正］1877年(明治10年)

●52ページ　図表番号
誤　図2-4
正　図2-5

●149ページ　図8-1　証券化の仕組み
誤

正

●160ページ　上段後ろから3行目
誤　1971年(明治4年)
正　1871年(明治4年)

●296ページ　本文7行目
誤　アメリカから日本への輸出が多ければドルを円に換えなければいけないので、
正　反対に日本からの輸出が多ければアメリカはドルを円に換えなければいけないので、

●297ページ 　本文1行目
誤　戦敗国
正　敗戦国

謹んでお詫びし、訂正いたします。

『［第2版］司法書士　リアリスティック不動産登記法　記述式』(松本雅典著、ISBN:978-4-534-05759-4)に誤りがありました。

258ページ7行目
[誤]　組織変更前の
[正]　組織変更後の

258ページ後ろから11行目
[誤]　組織変更後の
[正]　組織変更前の

謹んでお詫びし、訂正いたします。

『お金は使うほど、会社は強うなりますねん』(入口純子著、ISBN:978-4-534-06146-1)に誤りがありました。

30ページ後ろから4行目
[誤]　P22の「調達」「投資」「回収」の図を
[正]　P26の「調達」「投資」「回収」の図を

162ページ5行目冒頭
[誤]　P115でお伝えした通り
[正]　P119でお伝えした通り

謹んでお詫びし、訂正いたします。

下記のデータは『この1冊ですべてわかる　データサイエンスの基本』に収録されているプログラムコードをPDFデータでアップしたものです。
P57、P58、P61、P63、P88、P106、P107、P115、P116、P117、P132、P133、P134、P158、P198、P229、P230のデータを収録しています。

『野球データでやさしく学べるPython入門』(齋藤周著、ISBN: 978-4534060679)に誤りがありました。

57ページ上から5行目:ピリオド(ドット)の抜け
※正しくは、「matplotlib」と「pyplot」の間にピリオド(ドット)の追加
[誤]　import matplotlib pyplot as plt
[正]　import matplotlib.pyplot as plt

131ページ下から6行目:()内で指定している変数の誤り
[誤]　plt.plot(x, y)
[正]　plt.plot(days, day_average)

謹んでお詫びし、訂正いたします。

●『フリーランスがインボイスで損をしない本』(原尚美著、ISBN:978-4-534-05972-7)に誤りがありました。

初版および2刷に存在する誤り

119ページ下表「課税事業者になった場合」
消費税の税込み金額
[誤]　45万4,000円
[正]　24万6,000円

手元に残るお金の税込み金額
[誤] 224万6,000円
[正] 245万4,000円

注釈　※2
[誤] (7,700,000-5,000,000)-454,000=2,246,000
[正] (7,700,000-5,000,000)-246,000=2,454,000

149ページ
[誤]「納税管理人の届出をしています。」欄
　はいを選択する
[正]「納税管理人を定める必要のない事業者です。」欄
　はいを選択する

2刷にのみ存在する誤り

96ページ11行目および図
[誤] 11月17日
[正] 12月17日

謹んでお詫びし、訂正いたします。

『最新版　開業から1年目までの個人事業・フリーランスの始め方と手続き・税金』(望月重樹著、ISBN:978-4-534-05970-3、初版)の「健康保険の任意継続」に関する記述内容に誤りがありました。

25ページ10～11行目

［誤］　なお、任意継続は、いったん選択すると２年間は国民健康保険への変更ができませんので、慎重に選択するようにしてください。
［正］　なお、任意継続は、以前はいったん選択すると２年間は国民健康保険への変更はできませんでしたが、法改正により2022年１月１日からは、自ら資格喪失を申し出て切り替えできるようになりました。

従来、健康保険の任意継続は、いったん選択すると2年間は変更できなかったのですが、2022年(令和4年)1月1日からは、資格喪失を申し出ることにより国民健康保険に切り替えることができるようになっています。

謹んでお詫びし、訂正いたします。

 

『教養としての「会社法」入門』(柴田和史著、ISBN:978-4-534-05923-9、初版)の「事業承継の問題点」に関する記述内容におきまして、一部誤解を招くおそれのある記載がありました。下記のとおり、表現の補足および変更をさせて戴きます。

424ページ　うしろから2行目4文字目以下(表現の補足)

定款にこの定めがあるときは、譲渡制限株式の相続が発生しますと、相続人や被相続人の意思を無視して、会社は、会社の判断によって、相続財産に含まれている持株の全部を会社に売り渡すことを相続人に対して強制的に求めることができます。

425ページ　1行目22文字目以下(表現の変更)

会社の判断は、株主総会の特別決議によることになります(175条1項、309条2項3号)。このとき、会社が売渡しを求めている株式を相続した相続人は議決権を行使できません(175条2項)。したがって、会社が売渡しを求めている株式以外の株式に係る議決権の行使によって株主総会特別決議が行われますから、相続財産である持株の全部を会社に売り渡すよう求める決議が成立するかもしれません。こうなると、持株の全部を長男が承継できないことになります。

下記のボタンをクリックすることで、上記の表現の補足および表現の変更を行った該当ページのダウンロードが可能です。

『担当になったら知っておきたい 中堅・中小企業のための「DX」実践講座』の内容に誤りがありました。

250ページ７行目
(誤) Salesforce社から独立したZoho社が提供しているMAツールです
(正)Zoho社が提供しているMAツールです

252ページ15行目
(誤) Zoho社はSalesforce社から独立してできた会社であり、中堅・中小企業向けの
(正)Zoho社は中堅・中小企業向けの

Zoho社とSalesforce社のあいだに関係性はありません。謹んでお詫び申し上げます。