図解 よくわかる消防設備

発売日 2006.04.06
著者 防災研究会AFRI 編著
判型 A5判/並製
ページ数 336
ISBN 978-4-534-04054-1
価格 ¥3,080(税込)

平成16年に改正された消防法は、一般住宅に住宅用防災警報器の設置を義務づけたこともあり、建築業界などから大きな注目を集めている。本書では、屋内消火栓設備、スプリンクラー設備など、素人にはわかりにくい消防設備について豊富な図で解説する。

≪章立て≫
第1章 火災の実態
第2章 消防法とはどんな法律か
第3章 消防用設備等の規制
第4章 消防用設備等の設置基準と技術基準
第5章 消防用設備等を設置するうえでの別棟の扱い
第6章 定めるべき管理マニュアル
第7章 共同住宅についての特例
第8章 消防法の性能規定化

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第1章 火災の実態

 1-1 火災の状況と原因 10

 1-2 出火から消防・救助活動まで 12

 1-3 火災の基礎知識 14

第2章 消防法とはどんな法律か

 2-1 消防法の基礎知識 18

 2-2 火災を予防するための制度 22

 2-3 消防法の用語の定義 26

第3章 消防用設備等の規制

 3-1 消防用設備等の設置、維持 34

 3-2 既存防火対象物の設置規制 46

 3-3 消防用設備等の届出、検査 49

 3-4 消防用設備等の点検、報告 51

 3-5 消防設備士とは 55

 3-6 消防設備点検資格者とは 56

 3-7 防火対象物点検資格者とは 57

第4章 消防用設備等の設置基準と技術基準

 4-1 消防用設備等の種類 60

 4-2 感知・通報設備(1) 自動火災報知設備 61

 4-3 感知・通報設備(2) ガス漏れ火災警報設備 80

 4-4 感知・通報設備(3) 漏電火災警報器 86

 4-5 感知・通報設備(4) 消防機関へ通報する火災通報・報知設備 89

 4-6 感知・通報設備(5) 住宅用防災警報器 92

 4-7 初期消火設備(1) 消火器 95

 4-8 初期消火設備(2) 屋内消火栓設備 102

 4-9 初期消火設備(3) スプリンクラー設備 112

 4-10 初期消火設備(4) 水噴霧消火設備 130

 4-11 初期消火設備(5) 泡消火設備 137

 4-12 初期消火設備(6) 不活性ガス消火設備 146

 4-13 初期消火設備(7) ハロゲン化物消火設備 155

 4-14 初期消火設備(8) 粉末消火設備 161

 4-15 初期消火設備(9) 屋外消火栓設備 167

 4-16 初期消火設備(10) 動力消防ポンプ設備 171

 4-17 初期消火設備(11) パッケージ型消火設備 174

 4-18 初期消火設備(12) パッケージ型自動消火設備 177

 4-19 避難誘導設備(1) 非常警報器具・設備 180

 4-20 避難誘導設備(2) 避難器具 189

 4-21 避難誘導設備(3) 誘導灯・誘導標識 204

 4-22 消防用水 218

 4-23 消防活動上必要な設備(1) 排煙設備 221

 4-24 消防活動上必要な設備(2) 連結散水設備228

 4-25 消防活動上必要な設備(3) 連結送水管 233

 4-26 消防活動上必要な設備(4) 非常コンセント設備 237

 4-27 消防活動上必要な設備(5) 無線通信補助設備 239

 4-28 総合操作盤 243

 4-29 非常電源 248

第5章 消防用設備等を設置するうえでの別棟の扱い

 5-1 別棟の基準 252

 5-2 特例による別棟 256

第6章 定めるべき管理マニュアル

 6-1 防火管理者を置かなければならない防火対象物 260

 6-2 防火管理者の業務内容 262

 6-3 共同防火管理とは 264

 6-4 自衛消防隊とは何か 266

 6-5 防災センタ-とは 267

第7章 共同住宅についての特例

 7-1 共同住宅に関する規定 270

 7-2 共同住宅特例の適用 271

 7-3 共同住宅特例基準の内容 282

 7-4 特定光庭 287

 7-5 特例により設置する消防用設備等の概要 294

第8章 消防法の性能規定化

 8-1 令32条が定める適用除外の特例 300

 8-2 性能規定とは 301

 8-3 性能規定の内容 302

付録

著者プロフィール

防災研究会AFRI 編著

建築防災コンサルティングである(株)明野設備研究所企画部の社員らを中心に結成された研究会。著書に『建築防災計画の考え方・まとめ方』(オーム社)がある

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